EC（電子商取引）業界唯一の専門紙「日本ネット経済新聞」とECに特化した日本初のシンクタンク「デジタルコマース総合研究所」が共同制作したEC市場にフォーカスしたデータブック「EC白書2026」に寄せられたCaTラボ 代表取締役 逸見光次郎氏のレビューをご紹介します。
未来への提言がその根拠をともに提示
昨年に続き待望の2回目が発刊されたEC白書2026。巻頭特集はAIだが他とは一味違う。「EC業界の歴史を紐解けば、2010年半ばから後半にかけ、既にAIの活用が始まっていたことを忘れてはならない」EC業界は機械学習やディープラーニング等々、常にAIを横目で見ながらどのように活用出来るかを意識してきた。生成AIになっていきなり活用を検討し始めた訳ではない。同書らしいこの指摘は、1999年の“歴史”時代からECに関わってきた私にとってしっくりくる言葉だった。
こうした部分含め、統計や時代変化を捉える白書としての役割を期待しながら読み進めていくと、大きな驚きがあった。いわゆる所感や分析、仮説にあたる部分の内容がとても充実している。これには中心となる本谷氏の知見と分析力に、デジタルコマース総合研究所と日本ネット経済新聞社の様々な情報が合わさってこその進化だと感じた。単なる統計集ではなく、そこから未来について考えるべき提言がその根拠とともに提示されており、ECに関わる企業・個人としては戦略立案の参考に出来るのはもちろん、いま進めている戦略や施策の答え合わせや確認に用いる事も出来るほど充実していると感じた。
「かご落ち」の解説に肚落ち
例えば「かご落ち」私は常々、かご落ち率を意識し過ぎるのは良くないと思っていたが、同書では“カート投入商品の3割しか実際には購入されていない”カート投入行為が“セールを待つための一時的な情報保存”“他社サイトとの比較のための”“本当に購入すべきか冷静に判断するための”情報保存行為、と解説されていて、非常に肚落ちした。
他にも自社ECの位置づけ、消費者物価指数とEC購入額の比較、ネットスーパーのリテールにおける利用率、越境ＥＣ市場規模の数字の見方、ネット広告に対する消費者のリアクション、売上高に対する物流コスト比率、決済に関する消費者の不安、リテールメディアの動向、CEP（カテゴリーエントリーポイント）とCRM等々、普段から気になっていた事が統計データやアンケートの定量情報とともに適切に解説されており、本当に読み応えのある白書だった。これからも繰り返し手にとって見返す事は必至である。
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【逸見光次郎氏のプロフィール】
株式会社CaTラボ 代表取締役。1970年生まれ。
1994年三省堂書店入社、1999年ソフトバンク入社。イーショッピングブックス立ち上げ（現：セブンネットショッピング）。2006年アマゾンジャパン入社。ブックス マーチャンダイザー。2007年イオン入社。ネットスーパー事業立ち上げ後、デジタルビジネス事業戦略担当。2011年キタムラ入社。執行役員EC事業部長、のち経営企画室オムニチャネル（人間力EC）推進担当。
2017年オムニチャネルコンサルタントとして独立。2019年4月より現職。現在はプリズマティクスアドバイザー、デジタルシフトウェーブ執行役員、流通問題研究協会 特別研究員、EVOCデータ・マーケティング取締役、防音専門ピアリビング顧問、日本オムニチャネル協会理事、Firework Japanアドバイザー、福岡デザイン＆テクノロジー専門学校講師、バニッシュスタンダード 新規事業開発 店舗＆EC DXコンサルタントを兼務。
■一般社団法人 日本オムニチャネル協会
https://omniassociation.com/
■CaTラボ
https://www.catlab.co.jp/